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【女性が入っておきたい3つの保険】医療保険、がん保険、もうひとつは?

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厚生労働省の調べによれば、今や女性の2人に1人は90歳まで、4人に1人は95歳まで生きる時代です。長寿は喜ばしいことですが、日々の暮らしにはお金がかかることも事実。また長生きをすれば生活費だけではなく、医療や介護の費用もかかることが予想されます。

男性の平均寿命も延びていますが、女性ほどではありません。つまり、女性は結婚をしても、しなくても、最後はおひとりさまになる確率が高いのです。
そんな女性が長生きに備える保険には、どのようなものがあるでしょうか。

1. 医療保険

医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたら給付金が受取れる保険です。手ごろな保険料で入院日数に応じて日額5000円、または1万円が給付になるタイプが多いのですが、安いものだと日額3000円から設定できるものもあります。

1回の入院日数の上限は、60日としている保険が一般的ですが、これは医療制度の改正などによって、入院日数が短くなってきていることに対応しているためです。
退院後の通院給付を特約でつけることもできますが、保険料がその分高くなります。

また、実際に入院して保険会社に給付金請求をすることを考えると、入院・手術と通院の給付金請求は、通院治療が終わってからです。それまでは自分で支払っておかなくてはならないので、負担になるのではないでしょうか。
通院特約を付けるより、入院給付金を高めに設定しておくほうが現実的でオススメです。これなら、退院と同時に医療機関から診断書を受取って、すぐに給付金請求ができます。

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2. がん保険

最近のがん治療は、入院を伴わないケースが増えてきています。患者や家族にとって、自宅で過ごせることはQOL(=Quality of life、生活の質)のためにも良いことが多いのですが、医療保険の入院給付の対象にはならないので気をつけておきましょう。

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通院で抗がん剤治療をする場合、薬の種類にもよりますが、1回につき3万~8万円程度かかることが多いようです。がん保険なら、抗がん剤治療のための通院給付があったり、診断一時金でまとまった給付金が受取れたりするので、医療保険にはないメリットがあります。
ただし、診断一時金の給付条件は保険会社によって違いがあるので注意が必要。手術後の病理検査でがんと確定診断がついてから給付になるもの、治療のための入院をしたら給付になるもの、など細かい違いがあります。

また、がん治療に限らず、保険診療の場合には公的な保障として高額療養費制度があります。これは、入院や手術などで1ヶ月の治療費が一定額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。
たとえば、年収が約370万~約770万円の人なら、ひと月の治療費上減額は約9万円です。さらに、直近12ヶ月で上限額を超えた月が3回あったら、4回目からは上限額がさらに抑えられ、4万4400円になります。
公的保障もあるので、民間の医療保険やがん保険に過大に加入するのは禁物です。

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3. 個人年金保険

さて、老後の生活を心配している人が増えていますが、収入が減ってしまうことが一番の原因でしょう。そのため、老後のための備えを早くから始めておくと安心材料が増えますね。

個人年金保険は、60歳または65歳などの一定の年齢まで保険料を支払っていき、その後毎年決まった金額を年金として受取れるという仕組みの貯蓄型の保険です。
貯蓄型保険は、保険料を保険会社に預けて運用するため、受取額は支払い総額よりは増えますが、現在はマイナス金利政策の影響で、決して大きな運用益は望めない商品です。

しかし、個人年金保険には節税のメリットがあります。保険料として年間8万円超を支払っていると所得税では所得控除が4万円、住民税では2万8000円の控除が受けられます。
そのため所得税率が10%の人であれば、1年間に所得税が4000円、住民税が2800円、合計で6800円の節税ができるのです。
ただし控除を受けるためには、年金保険に「税制適格特約」を付けておかなくてはいけません(特約保険料は無料)。条件は、以下の4つです。

  • 年金の受取人が、契約者本人か配偶者
  • 年金の受取人と、被保険者が同一人
  • 保険料の払込期間が10年以上
  • 年金受取りが60歳以上で、かつ受取り期間が10年以上

個人年金には、公的年金の出ない60~65歳の5年間だけ受取るタイプもありますが、これでは個人年金保険料控除は受けられません。10年以上の払込期間を確保できるよう、50歳までには、税制適格特約を付加した個人年金保険に加入しておくとよいでしょう。

4. 公的年金の上乗せには、他の方法もある

公的年金だけでは不足することが懸念される中、公的年金の上乗せとして個人型確定拠出年金=iDeCo(イデコ)が注目されています。
毎月一定額の掛金を支払って、投資信託などで運用し、60歳以降に年金として受取る仕組みです。掛金は月額5000円からなので、貯金の一部を老後のために確保しておくにはちょうどいい制度ではないでしょうか。

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大きなメリットは、掛金が全額所得控除になること。
たとえば毎月1万円の掛金なら所得税と住民税の税額が10%の場合、それぞれ1万円×12ヶ月×10%=1万2000円の節税となり、合計で2万4000円の節税です。
また、運用中の分配金が非課税、年金受取り時に控除が受けられることもメリット。60歳まで引き出すことはできませんが、その分しっかり貯められます。

経済的な心配の有無で、老後へのイメージは大きく変わってきます。充実した人生のセカンドステージを迎えるために、早めの準備をしていきましょう。

 

コラム執筆者

f:id:Money_Clip:20170314160317j:plainタケイ啓子/ファイナンシャルプランナー(AFP)
36歳で離婚し、シングルマザーに。大手生命保険会社に就職をし、その後、保険の総合代理店に転職。保険の電話相談業務に従事。約3,000件の相談をつとめたが、43歳の時に乳がんを告知される。治療を経て、現在は相談、執筆業務を中心に活動中。