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がん保険は必要か?がん保険の加入すべき保障内容

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国立がん研究センターの調査によると、2016年のがん罹患数予測は約101万200例(男性57万6千100例、女性43万4千100例)であり、うち死亡数予測は約37万4千人(男性22万300人、女性15万3千700人)にまで及ぶ。日本人の死因第1位で、全体の3割を占めるがんは他人事ではない。

例えば、一家の大黒柱ががん罹患になった場合、がん治療に負担が掛かり家計に与える影響は大きい。そんな時に家計を支える「がん保険」がある。がんになった時の治療費、がん保険の必要性と選び方を確認する。

がんになる確率と治療期間

一生のうちで約5割近くに人ががんにかかるといわれている。2人に1人ががんになる計算である。
年を重ねれば重ねるほど、がんになる確率は高くなるが、性別に見ると男性が6割、女性が4割弱という数字になっている。

ganjoho.jp


年齢別では、50代の男性が8%、60代の女性で10%といわれている。夫婦で見た場合には、60歳までにどちらかがんになる確率は15%近くまで及ぶ。30代や40代でもがんにかかるケースはあえりえるが、特に男性で50代から定年になる期間は、現役の働き世代であり、子供の教育費や住宅ローンなども残っているため家計に与える影響は大きい。
また、がんになった場合の治療期間は約5割近くで半年未満となっているが、高齢で発見が遅れて長引いた場合は2年以上といった長期治療の可能性もある。

がんの治療費とがん保険の必要性

がんになった場合、どれくらいの治療費を考えておくべきなのだろうか。
がんにかかり入院期間の日数が20日間とした場合の手術代と入院費用の平均は50万円弱といわれている。これらの治療費を捻出するものとしては、傷病手当金高額療養費という制度がある。

傷病手当金と高額療養費ともに、健康保険から支給されるもので申請が必要となる。どちらを利用するかは、入院日数や治療期間などを考慮して判断するべきだ。ただし、有給休暇を利用できる場合は傷病手当金が支給されないので注意が必要だ。

高額療養費について | よくあるご質問 | 全国健康保険協会


高額療養費の自己負担額は年収や医療費の金額との関係で変わってくるが、80,100円+(医療費-267,100円)×1%となっている。

(例)がん治療費が100万円掛かる場合
適用
自己負担額

健康保険

100万円×30%=30万円

高額医療費

80,100円+(医療費-267,100円)×1%=87,430円

結果的に30万円-87,430円=212,570円が給付されることになる。


仮に治療が長引き、抗がん剤治療が必要で1年間ぐらいの期間を要する場合、年間での自己負担額が100万円近くは必要となる見込みだ。余裕をもった貯蓄があれば負担できる額だが、この期間の収入がなくなると考えた場合、生活費の補てんも考えなければならない。

がんの治療費は一時的な手術や入院の場合は、高額療養費制度の利用で負担は小さいといえる。ただし治療が長引き、何度も抗がん剤治療や放射性治療を受けなければならない場合、治療期間が1年以上にも及ぶこともありえる。そのような状態に備えて「がん保険」に加入しておいたほうが安心である。

がん保険の正しい選び方

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出典:kibo.clinic


がん保険でよく選ばれているのは、がん一時給付金(最大200万円)、抗がん剤治療の給付金(月で最大20万円)、放射線の治療給付金(月で最大20万円)の3つのタイプがある。

がん一時給付金の保障があれば、手術代と一時的な入院費は充分、賄えるものであるといえる。治療が長引いた場合は、抗がん剤治療の給付金と放射線の治療給付金の保障もつけておいたほうがいいだろう。治療が長引いた場合は、収入も下がることを想定するべきなので、抗がん剤治療の給付金と放射線の治療給付金の保障は万が一の補てんにとして、想定しておくべきだろう。

がん保険は医療保険と比較させられることが多いが、入院日数に応じて支払われる医療保険とは異なる。がんの場合も入院費はかかるが、治療が長引いた場合の治療費への負担が大きい。よって、ガン保険は一時的な給付金の保障をしっかりと考えておくべきであるといえる。
治療が長引いた場合は、がん治療の間の収入ダウンにつながり、家計に与える影響が大きい。治療費の捻出だけでなく、家計の補てんにがん保険を利用するべきといえる。

医療保険とがん保険はどっちも必要なの?比較して検証! - お金の参考書


がんの進行がすすんでいる状態で、万が一がんの進行を遅らせるしかないような場合は、緩和医療を行うことになる。この緩和医療は1日で3万円以上は見込んでおくべきといわれている。よって、高齢の場合は、緩和医療も検討しておいたほうがいいだろう。
いずれにしても、がんの治療を最小限にするには早期発見がかせない。よって、30代や40代でもがんの検診を必ず受けるべきだ。

がんは誰もがかかる可能性のある病気だ。最近では、30代や40代でがんにかかっている人もいる。
他人事と思わず、特に女性は乳がんになる人も増えてきているので、がん検診は最低でも年に1回は受けるべきだろう。
そして、がん保険に限らず、医療保険も若いうちに加入したほうが負担も安くてすむ。闇雲に入る必要はないが、病気やがんになってからでは保険に加入することはできない。
結婚して世帯・子供がいるような場合は、少なくても50歳までにはがん保険の加入を検討しておくべきだろう。心配な人は所得補償保険も合わせて検討するべきである。

 

コラム執筆者

f:id:Money_Clip:20170119115649j:plain 藤崎 徹(ファイナンシャルプランナー)
会計事務所勤務を経て、上場企業にて内部統制コンサルティング業務に携わる。現在は資格学校にて日商簿記試験対策・経理実務講座・税法実務講座と、FP継続研修講座にて財務分析や決算書セミナーを担当。
<保有資格> AFP、CFP科目(タックス)、日商簿記1級、税理士会計科目